O-1-H02　小児在宅医療推進を目的とした多職種連携研修の実施報告

目的近年、在宅生活をする医療的ケア児が増加しており、医療・福祉・教育など多職種により支援していくことが求められている。このたび、県から小児分野に関わる支援者が連携方法を身につけることを目的とした研修事業を受託した。その取り組みを報告する。方法平成30年1月28日に静岡県浜松地域の職員を対象に研修を開催し、終わりに県作成の無記名式アンケートを実施しその内容を分析した。対象医師12名、歯科医師4名、看護師21名、助産師1名、相談支援専門員9名、理学療法士2名、臨床心理士1名、特別支援学校教員2名、計52名。【研修構成】第1部：新生児科医から多職種連携の意義ついて講演、第2部：模擬退院前カンファレンス、第3部：連携が必要な在宅移行症例のグループワーク。結果アンケート43枚を回収（回収率83％）、記入漏れを除く有効回答42枚を分析した。内訳は医師等からなる「医療職（9枚）」と、看護師等からなる「看護職」（21枚）、相談支援専門員からなる「ケアマネ」（9枚）、特別支援学校教員等からなる「介護職」（3枚）。選択肢形式の質問では、研修に対して90％以上が「参考になった」と答えた。自由記述の内容を分析した結果、「事例検討を行いたい（以下、A）」「専門職との意見交換の場が必要（以下、B）」「社会福祉制度について学びたい（以下、C）」の3つのカテゴリーを抽出した。それらを職種別に比較した結果、医療職は「C」が7コード（58％）、看護職は「A」が10コード（50％）、ケアマネは「B」が7コード（50％）と多かった。介護職はそれぞれに別れた。考察定員を越える応募があり小児在宅医療においても多職種連携に関心が集まっていることが分かった。研修についてはおおむね満足を得られた一方で、職種間によって研修に求める内容に違いがあった。次年度は今回得られた意見を取り入れ研修内容を検討していきたい。