長崎県立こども医療福祉センターにおける先天性股関節脱臼患者数の推移
「要旨」【背景と目的】2013年に実施された全国多施設調査では, 報告された先天性股関節脱臼(以下, 先天股脱)のうち15%が生後12か月を過ぎて発見されており, 検診体制の見直しが提案された. 県立の小児基幹病院として長崎県県央地域に立地する当センターで治療を行った先天股脱症例に対して10年間の傾向を確認する目的で調査を行った. 【対象】2012~2021年までに当センターで治療を受けた先天股脱. 【方法】以下の3項目を調べた. 1, 10年間の総数, 初診時年齢, 性別, 脱臼の左右. 2, 初診時月齢が12か月以上の割合. 3, 各年ごとの症例数. 【結果】1, 47例(女40, 男7)...
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Veröffentlicht in: | 日本小児整形外科学会雑誌 2023-06, Vol.32 (1), p.94-96 |
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1. Verfasser: | |
Format: | Artikel |
Sprache: | jpn |
Online-Zugang: | Volltext |
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Zusammenfassung: | 「要旨」【背景と目的】2013年に実施された全国多施設調査では, 報告された先天性股関節脱臼(以下, 先天股脱)のうち15%が生後12か月を過ぎて発見されており, 検診体制の見直しが提案された. 県立の小児基幹病院として長崎県県央地域に立地する当センターで治療を行った先天股脱症例に対して10年間の傾向を確認する目的で調査を行った. 【対象】2012~2021年までに当センターで治療を受けた先天股脱. 【方法】以下の3項目を調べた. 1, 10年間の総数, 初診時年齢, 性別, 脱臼の左右. 2, 初診時月齢が12か月以上の割合. 3, 各年ごとの症例数. 【結果】1, 47例(女40, 男7), 初診時月齢は平均7.4か月(0~36か月), 左25股, 右15股, 両側7股であった. 2, 19.1%(9/47例). 3, 年平均4.7例(1~7例)であり, 年ごとのばらつきが大きかった. 経年的な増減に一定の傾向は認められなかった. 【考察】生後12か月以降での初診が19%を占めていた. 長崎県では小児科医師による4か月健診の項目に股関節開排制限の有無が入っているが, 歩行開始後に発見された例が多く存在していた. |
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ISSN: | 0917-6950 |