沖縄県におけるDDH診断遅延の現状と二次検診体制の整備 - 遠隔読影システムの構築

「要旨」近年, 発育性股関節形成不全 (以下, DDH) の診断遅延が問題となっている. 2011年から3年間の沖縄県内のDDH (完全脱臼) 発生は18症例 (発生率0.035%) . 生後6か月以内のDDH診断率は83%で, リスク因子を含めた健診を行っている宮城県 (97%) と比べて悪かった. その原因は, 沖縄県の乳児健診が身体所見だけで行われていることにあると考えている. 今後, 学会が推奨しているリスク因子による健診に移行する必要があるが, 移行後は二次検診が必要となる児の増加が予想され, 現状の二次検診体制ではマンパワー不足が明らかであり, 股関節エコー健診 (検診) の普及と人材育成を目的として超音波検査士の登用と遠隔読影システムの構築を行った. 遠隔読影システムの利点は, セミナー受講後, 独学となりがちなエコー実施者に対して, 画像の妥当性, 診断に関してフィードバックが可能である点である. これを継続的なシステムにするためには, さらなる人的資源の確保と通信手段を含めたハード面の整備が必要である.