一中規模企業の情報通信業労働者に対するWebストレスマネジメントプログラムの実行可能性の検討
「はじめに」本邦では, メンタルヘルスに問題を抱える労働者は増加傾向にある. 平成23年の労働政策研究・研修機構の調査によると, 特に情報通信系労働者の73.0%がメンタルヘルスに問題を抱えており, 他業種と比較して高い割合になっている. 一方, 情報通信業のメンタルヘルスケアの取り組み実施率は75.0%と比較的高いが, 事業所の規模が小さいほど, 「経費がかかる」「必要性を感じない」「専門スタッフがいない」といった理由により, 対策がとられていない状況であることから, その対策は急務といえる. 職場におけるメンタルヘルス改善のためのアプローチには, 主に2つあり, 職場の組織体制や労働環境を...
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Veröffentlicht in: | 金沢大学つるま保健学会誌 2012-12, Vol.36 (2), p.67-71 |
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Format: | Artikel |
Sprache: | jpn |
Online-Zugang: | Volltext |
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Zusammenfassung: | 「はじめに」本邦では, メンタルヘルスに問題を抱える労働者は増加傾向にある. 平成23年の労働政策研究・研修機構の調査によると, 特に情報通信系労働者の73.0%がメンタルヘルスに問題を抱えており, 他業種と比較して高い割合になっている. 一方, 情報通信業のメンタルヘルスケアの取り組み実施率は75.0%と比較的高いが, 事業所の規模が小さいほど, 「経費がかかる」「必要性を感じない」「専門スタッフがいない」といった理由により, 対策がとられていない状況であることから, その対策は急務といえる. 職場におけるメンタルヘルス改善のためのアプローチには, 主に2つあり, 職場の組織体制や労働環境を改善する方法と, 個人にフォーカスを当て, ストレスを軽減する方法である. 特に, 個人にフォーカスを当てた職業性ストレスマネジメントトレーニングがストレス軽減に有効と報告されている. 本邦では, Kawaiが, 認知行動療法の概念を基盤に, 人生全般にわたるポジティブな心理機能を示す心理的well-beingを高めるためのWebによるストレスマネジメントプログラム (以下SMPとする) を開発し, ホワイトカラーを対象に, その有効性を報告している. |
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ISSN: | 1346-8502 |