認知症ケア加算2に対応する「日本老年看護学会主催 認知症看護対応力向上研修」

1.はじめに 2015年度4月に診療報酬改定が行われ,認知症ケア加算が新設された.急性期病院で認知症ケアが報酬化されるにあたっては,一般社団法人日本老年看護学会(以下,本学会)が果たした役割は大きい(鈴木,2017).その取り組みは,本学会の老年看護政策検討委員会の活動報告「平成28年度診療報酬改定『認知症ケア加算』のプロセス」に詳しく述べられている(亀井ら,2016a).長年の取り組みの成果であるが,特に「老年専門職チームによる介入は認知症および認知機能低下者を含む入院高齢者の平均在院日収の減少に効果的であった」という研究成果(亀井ら,2016b)が,診療報酬化に影響を与えた.つまり,これら...

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Veröffentlicht in:日本老年看護学会誌(老年看護学) 2017, Vol.22(1), pp.14-18
1. Verfasser: 大塚 眞理子
Format: Artikel
Sprache:jpn
Online-Zugang:Volltext
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Beschreibung
Zusammenfassung:1.はじめに 2015年度4月に診療報酬改定が行われ,認知症ケア加算が新設された.急性期病院で認知症ケアが報酬化されるにあたっては,一般社団法人日本老年看護学会(以下,本学会)が果たした役割は大きい(鈴木,2017).その取り組みは,本学会の老年看護政策検討委員会の活動報告「平成28年度診療報酬改定『認知症ケア加算』のプロセス」に詳しく述べられている(亀井ら,2016a).長年の取り組みの成果であるが,特に「老年専門職チームによる介入は認知症および認知機能低下者を含む入院高齢者の平均在院日収の減少に効果的であった」という研究成果(亀井ら,2016b)が,診療報酬化に影響を与えた.つまり,これらを認知症ケアのエビデンスとして診療報酬化の要望書を作成し,本学会から看護系学会等社会保険連合(看保連)を通して厚生労働省に提出した.このように,今回の認知症ケアの診療報酬化は,本学会が研究と政策化を一体として有機的に取り組んできた成果の一端であった.したがって政策の具体化もまた,学会の次の仕事である.学会が目指す認知症ケアの普及のために研修を行うことになった. 本稿では,2016年度に本学会が主催した「認知症ケア加算2」に対応する「認知症看護対応力向上研修」について報告し,急性期病院の認知症高齢者への看護実践向上のための研修のあり方について述べる.
ISSN:1346-9665
2432-0811
DOI:10.20696/jagn.22.1_14