岐阜県内の医療機関におけるがん患者の就労支援の実状と課題 - 看護師を対象とした面接調査から
「I. はじめに」我が国のがん患者の約3人に1人は20歳から64歳までの就労可能年齢でがんに罹患しておりその数は増加している(国立がん研究センターがん対策情報センター, 2019). 近年, がん医療の進歩は目覚ましく生存率は上昇傾向にあり(国立がん研究センターがん対策情報センター, 2019), がんであっても長期に渡り療養生活を送ることが可能となっている. さらに少子高齢化が急速に進み, 生産年齢人口の減少により就労人口が減少し労働力の確保が求められている. 第3期がん対策推進基本計画(厚生労働省, 2018)では, がん患者の就労支援・社会課題への取り組みを強化し, 就労世代のがん患者が...
Gespeichert in:
| Veröffentlicht in: | 岐阜県立看護大学紀要 2020-03, Vol.20 (1), p.137-144 |
|---|---|
| Hauptverfasser: | , , , , , |
| Format: | Artikel |
| Sprache: | jpn |
| Online-Zugang: | Volltext |
| Tags: |
Tag hinzufügen
Keine Tags, Fügen Sie den ersten Tag hinzu!
|
| Zusammenfassung: | 「I. はじめに」我が国のがん患者の約3人に1人は20歳から64歳までの就労可能年齢でがんに罹患しておりその数は増加している(国立がん研究センターがん対策情報センター, 2019). 近年, がん医療の進歩は目覚ましく生存率は上昇傾向にあり(国立がん研究センターがん対策情報センター, 2019), がんであっても長期に渡り療養生活を送ることが可能となっている. さらに少子高齢化が急速に進み, 生産年齢人口の減少により就労人口が減少し労働力の確保が求められている. 第3期がん対策推進基本計画(厚生労働省, 2018)では, がん患者の就労支援・社会課題への取り組みを強化し, 就労世代のがん患者が働き続けることができるよう支援体制を強化していく必要性について述べている. 就労は療養生活の経済的基盤を確保することや, 生きがいや社会貢献の機会となる. |
|---|---|
| ISSN: | 1346-2520 |