小学校における運動部活動からスポーツ少年団への移行に伴う変化: 地域移行を経験した教員へのインタビュー調査から

「I 緒言」日本では, 多くの中高生が運動部活動に所属している. スポーツ庁(2018a)によると, 中学生の72.5%, 高校生の54.5%が運動部活動に所属しており, 部活動はスポーツを行う機会として中心的な役割を果たしているといえる. しかし, 部活動を継続していくうえでの課題が持ち上がっている. そのひとつが顧問教員の過重負担である(中澤, 2017 ; 内田, 2017). 特に, 部活動非担当の教員や文化部担当の教員に比べて, 運動部担当の顧問のワークライフバランスが悪いことが指摘されており(青柳, 2019a), 運動部活動顧問教員の負担が大きい状況がうかがえる. また, 運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン(スポーツ庁, 2018b)には「今後, 少子化がさらに進むことを踏まえれば, ジュニア期におけるスポーツ環境の整備については, 長期的には, 従来の学校単位での活動から一定規模の地域単位での活動も視野に入れた体制の構築が求められる. 」と記され, 少子化に伴う, 地域を含めた持続可能な運動部活動の在り方についての検討も課題となっている.