平成22年度国民生活基礎調査匿名データから得た小児期の自覚症状および通院状況に関する分析

国民生活基礎調査の匿名データを用い，小児期の口腔を含む「自覚症状名：ここ数日，病気やけがなどで具合が悪いところ（以下，症状名とする）」，「通院傷病名：現在，どのような傷病で医療機関等に通っているか（以下，傷病名とする）」について，相対的な評価や生活状況との関連性を検討した。対象者は0～14歳の平成22年度国民生活基礎調査の回答者2,129名である。各項目間の比較は分割表により分析した。回答率が高かった項目については，回答類似性を検討するため，階層クラスター分析を実施し，以下のような結果を得た。1．自覚症状を有する者は502名（23.6％），通院している者は413名（19.4％）であった。2．症状名，傷病名ともに呼吸器系や皮膚の項目は上位となっていた。3．歯科系の症状名は症状名順位で比較的低位に位置していたが，傷病名では全体順位で2位となっており，「最も気になる傷病名」でも比較的上位に位置していた。症状名，傷病名ともに，回答回答順位と「最も気になる」との相対評価順位では，多くの項目で順位に変動が認めらた。4．社会的要因との関連については，総所得と自覚症状の有無との比較で関連が認められ（p＜0.01），所得額が低い群で自覚症状が「ある」者が多かった。また，生活意識が「ゆとりある」群で，傷病名「歯の病気」で通っている割合が高く，両項目間に関連が認められた（p＜0.05）。5．階層クラスター分析の結果，樹状図の配置は，生活意識や総所得の近隣に皮膚症状・傷病が位置していた。歯科系の項目では，症状名「歯が痛い」「歯ぐきはれ・出血」は傷病名「歯の病気」と隣接していたが，「かみにくい」は両者より離れており，症状名により通院行動に対する影響度に違いがあると示唆された。これらの結果から，小児期における自覚症状，傷病名の認識や相対的評価に関する特徴が把握でき，その傾向を踏まえて今後の歯科保健対策を検討する必要がある。