子宮頚がん検診における細胞診の成績について

目的:子宮頚がんの予防,早期発見にはまず細胞診の検査が不可欠である.わが国の検診体制は,自由検診と行政検診の2方式で運用されている.そのうち行政検診は平成10年以降国の手から離れ市町村事業となり,費用が一般財源化したため,一部の自治体では負担増のため補助金カットなどにより地域間の格差が広がり,ひいては受診率の低下にも影響しかねない.今回,当センターにおける過去5年間の細胞診について東京産婦人科医会(東母)の資料とも対比した.結果と考察:検診率45%で,そのうちクラスIII以上のケースは0.84%(90例)を示した.東母の資料(行政検診)では毎年の検診率は10%以下の低率を示し,特に平成10年は前年比で2万人の受診者数の減少であった.クラスIII以上を示した90例は,過去の受診回数別では初回が33例(36.6%)で最も多く,年齢別では,50-54歳,次いで35-39歳が高率を示した.なかでも20歳代が7.7%に認め,東母の資料からも若年化傾向がうかがえた.がん征圧に向けて定期的検診の奨励,検診対象年齢を20歳代に引き下げるなどの実施により検診効果を上げる.一方自分の健康は自分で守る心構えを基調とした啓蒙活動を強化し,広く人々への関心を一段と高めることが責務と考える.