宮城県における有害大気汚染物質調査

平成10年度から平成17年度までの有害大気汚染物質モニタリング事業の測定結果から, 濃度分布, 経年変化, 地域特性等についてまとめた. 環境基準が設定されている物質については, 近年はいずれも環境基準を下回っており横ばい傾向または減少傾向が見られた. 指針値が設定されている物質については, いずれの物質も指針値を下回っていたが, 調査地点によっては全国平均を上回る物質が見られた. 指針値が設定されていない物質についても地点によっては米国環境保護庁の10-5リスク換算値を超える物質も見られた. また, 測定項目間の相関関係は, 自動車排出ガスの影響が考えられる物質間についてやや強い相関が見られ...

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Veröffentlicht in:宮城県保健環境センター年報 2007-11 (25), p.88-93
Hauptverfasser: 佐久間隆, 小泉俊一, 北村洋子, 木戸一博, 加賀谷秀樹
Format: Artikel
Sprache:jpn
Online-Zugang:Volltext
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Beschreibung
Zusammenfassung:平成10年度から平成17年度までの有害大気汚染物質モニタリング事業の測定結果から, 濃度分布, 経年変化, 地域特性等についてまとめた. 環境基準が設定されている物質については, 近年はいずれも環境基準を下回っており横ばい傾向または減少傾向が見られた. 指針値が設定されている物質については, いずれの物質も指針値を下回っていたが, 調査地点によっては全国平均を上回る物質が見られた. 指針値が設定されていない物質についても地点によっては米国環境保護庁の10-5リスク換算値を超える物質も見られた. また, 測定項目間の相関関係は, 自動車排出ガスの影響が考えられる物質間についてやや強い相関が見られた. 「1 はじめに」平成8年5月の大気汚染防止法の改正に伴い, 国及び地方公共団体は有害大気汚染物質による大気汚染状況の把握に努めなければならないと定められ, 本県では平成9年10月から県内4地点において有害大気汚染物質のモニタリング調査を開始し, 現在環境省が定める「優先取組物質」22物質のうち19物質について測定を実施している.
ISSN:0910-9293