住民自主運営による認知症予防プログラム実践を目指した2年間の効果 - 作業療法士と介護職員, 異なるファシリテーター2職種による介入効果への影響

「1 はじめに」我が国は, 2015年時点で総人口に占める65歳以上の人口割合が26.7%と超高齢社会を迎え, 認知症高齢者数についても2025年には5人に1人が認知症になると推測されている. これまで, 厚生労働省は地域介護予防支援事業でリハビリテーション専門職の積極的な介入を促進し, その効果を示してきた. 加えて, 高齢者の急激な増加に対して, 互助による住民主導の介護予防強化を目指すことが示され, 住民ボランティアの育成や住民自主運営の促進により, 参加者・ボランティア双方の認知機能の改善, 交流の増加などの効果が報告されている. これら専門職指導下での事業終了後の地域住民による自主運営の通いの場での問題は, 住民自身のプログラム内容の単調さや目的の理解不足により活動継続率が6割程度まで低下することである. このことから住民が主体的に継続できるプログラムの構築と長期的効果の検証が課題とされている.