我が国の大規模災害におけるドクターヘリ活動と空路医療搬送の変遷

我が国のドクターヘリ（以下DH）事業は2001年、日本DMATは2005年より導入されたが、いずれも阪神淡路大震災（1995年）の教訓がその大きな要因の1つとなった。以降、東日本大震災（2011年）、熊本地震（2016年）などの災害対応においてDHや自衛隊機などを使用した空路搬送は大きな効果を示したが同時に多くの課題が明らかとなった。来る南海トラフ地震、首都直下型地震を前にこれまでの災害時のDHを含む空路医療搬送の変遷について小括し進捗を共有することは社会の利になるだろう。まだ国内のDH配備数が少なかった時期には自衛隊機を使用した被災地外への広域医療搬送計画を軸に戦術が組まれていた。しかし2022年4月DHは全都道府県に56機の配備をするまで拡大した。さらに国内の災害医療の戦略として「被災地内から外への患者搬送」から「被災地内へ資源を投入して現地で戦う」への重心のシフトも相まって、空路医療搬送のあり方はDHを軸に遂行する方針へ変化を続けている。