看護職・介護職ケアマネジャーの要介護改善に関する意識

1. 目的 介護保険によるサービスの利用者数の増加にみられるように, 介護保険制度が同民に定着し1), 介護保険制度見直しに向けての課題が明らかにされてきている. 介護サービスの効果について, 介護サービスによる要介護悪化防止効果は認められなかった2)というように, 介護サービスが必ずしも要介護状態の改薄につながっていないとする報告がある. また, 女性について, 65歳以降の活動の有無, 健康づくりの意識と要介護度の変化に関連がある3)というように, 要介護度の軽減が介護サービスによるものと説明しにくい状況も挙げられている. 提供されるサービスの標準化, さらにサービス内容やケアの標準化が望まれるが, 現状ではケアの体系化, そしてケアの標準化への方法論については, 十分に検討されていない状況4)である. よって介護サービスの評価に関する基礎的資料にする目的で, 看護職と介護職のケアマネジャーにおける要介護改善に関する意識を調査した. 2. 方法 1. 調査対象 岡山県, 神奈川県で調査協力を得たケアマネジャー402名中, 看護職(保健師看護師准看護師)139名と介護職(介護福祉士ヘルパー)143名とした.