顎変形症患者における顎関節症の統計的観察
「緒言」これまでに顎関節症についての疫学的研究は数多く行われてきたが, 外科的矯正治療を必要とする顎変形症患者の顎関節症に関する統計的観察を行った報告は比較的少ない. 通常の矯正治療に加えて顎関節に何らかの影響を与えかねない手術1)を行う顎変形症患者では, 治療中に顎関節症状が発現したり, 悪化するリスクをより多くはらんでいると考えられる. そのため, 治療前に顎変形症患者の顎関節の状態を把握することは重要であり, さらに治療中の顎関節症状の変化には常に気を配る必要があるといえよう. 当科では, 平成3年より顎機能異常を有する患者をスクリーニングする目的で, 初診時に質問表調査を行っており,...
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Veröffentlicht in: | 日本顎変形症学会雑誌 1997/04/30, Vol.7(1), pp.40-48 |
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Format: | Artikel |
Sprache: | jpn |
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Online-Zugang: | Volltext |
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Zusammenfassung: | 「緒言」これまでに顎関節症についての疫学的研究は数多く行われてきたが, 外科的矯正治療を必要とする顎変形症患者の顎関節症に関する統計的観察を行った報告は比較的少ない. 通常の矯正治療に加えて顎関節に何らかの影響を与えかねない手術1)を行う顎変形症患者では, 治療中に顎関節症状が発現したり, 悪化するリスクをより多くはらんでいると考えられる. そのため, 治療前に顎変形症患者の顎関節の状態を把握することは重要であり, さらに治療中の顎関節症状の変化には常に気を配る必要があるといえよう. 当科では, 平成3年より顎機能異常を有する患者をスクリーニングする目的で, 初診時に質問表調査を行っており, すでに藤崎ら2)が一般不正咬合患者を対象とした顎関節症の疫学的調査を報告している. 本研究では, 彼らと同様の基準を用いて顎変形症患者における顎関節症の統計的観察を行い, 一般不正咬合患者との比較を通して, この種の患者における顎関節症の特徴を考察した. 調査対象および方法 1. 調査対象 平成4年4月から平成7年12月までに当科にて外科的矯正治療が必要と診断された患者174名(14~38歳, 平均年齢22.0歳)を調査対象とした. |
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ISSN: | 0916-7048 1884-5045 |
DOI: | 10.5927/jjjd1991.7.40 |