平成25年における産業医をはじめとした卒業生の現状
「要旨:」平成25(2013)年6月1日現在で産業医科大学医学部は2,875名の卒業生を輩出している. うち産業医として就業している人が526名, 修学資金返還免除対象職務となる本学教員252名, 労災病院219名, 健診中心の労働衛生機関84名となっている. 義務年限中の職種として多い臨床研修医を含めた卒後の修練医等は473名である. 卒業生産業医は全国に分布している. その多くは日本の大規模事業所の分布にほぼ一致する太平洋ベルト地帯を中心とした都市圏である. この10年程度の卒業生産業医数の増加は義務年限を修了しても産業医を継続する者が多くなった結果, 従事者数が増加したことが大きく影響し...
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Veröffentlicht in: | JOURNAL OF UOEH 2013-10, Vol.35 (suppl), p.47-52 |
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Hauptverfasser: | , , |
Format: | Artikel |
Sprache: | jpn |
Online-Zugang: | Volltext |
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Zusammenfassung: | 「要旨:」平成25(2013)年6月1日現在で産業医科大学医学部は2,875名の卒業生を輩出している. うち産業医として就業している人が526名, 修学資金返還免除対象職務となる本学教員252名, 労災病院219名, 健診中心の労働衛生機関84名となっている. 義務年限中の職種として多い臨床研修医を含めた卒後の修練医等は473名である. 卒業生産業医は全国に分布している. その多くは日本の大規模事業所の分布にほぼ一致する太平洋ベルト地帯を中心とした都市圏である. この10年程度の卒業生産業医数の増加は義務年限を修了しても産業医を継続する者が多くなった結果, 従事者数が増加したことが大きく影響しており, 要因として卒後修練課程の充実や修学資金が考えられるが, 多くの要因が含まれているので単純単一の要因として導くことは難しい. 企業の産業医を経験した教員, 労災病院医師や開業医等による産業医育成能力向上や産業保健体制充実の影響もあると考えられ, 今後これらの分析も進める必要がある. |
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ISSN: | 0387-821X |