一般市民の「救急車を呼ぶべき状況」についての意識調査

はじめに：救急車の不適正利用が社会問題となっている。目的：一般市民が，救急車を呼ぶべき救急疾患を示唆する状況に遭遇した場合，救急車を呼ぶ判断をするのかを明らかにする。方法：2016年5月，全国の一般市民5,000人を対象にインターネットによる質問調査を実施した。結果：平均年齢45.2（± 14.6）歳。「救急車を呼んだことがある」38.5％，「自分または身近な人が救急車で運ばれたことがある」62.6％，「救急車を呼ぶべき症状について見聞きしたことがある」46.9％。救急車を呼ぶべき状況では，15症例中9項目で「どちらともいえない」と回答した割合が15％を超えた。考察と結論：一般市民は救急車を呼ぶべき救急疾患を示唆する状況にある傷病者に遭遇した場合でも，救急車を呼ぶかどうか判断できない場合もある。その際，救急車を呼ぶとの判断ができるように，緊急度を判定するツール等のさらなる周知が必要である。