P-54)後発医薬品の使用拡大による薬剤購入費削減効果について

目的：入院医療費の診断群分類包括評価制度（以下, DPC）は, 2003年4月より全国82の特定機能病院などにおいて開始された. 当院においても, DPC導入に伴い薬剤購入費削減を目的として, 同時期に薬事委員会の下部組織として「後発医薬品評価小委員会」を設立し, 後発医薬品（注射薬）の導入について検討を開始した. そこで, 当院における後発医薬品の採用への取り組みについて報告する. 対象および方法：当小委員会は, 医師, 薬剤部, 看護部, 事務部（医事課）より構成しており, 多方面より医薬品採用について検討し, より安全性の高い, 信頼性があると評価した後発医薬品について採用している. 《主な調査項目》1. 製薬企業について（情報提供体制, 製品供給体制などについて） 2. 製品について（適応症, 品質（原料および添加物）, 有効性および安全性などについて） 結果：2003年より後発医薬品：注射薬40品目, 外用薬2品目を採用しており, 2007年度においては, 平均月間700万円程度の薬剤購入費を削減することが可能となった. 考察：DPC導入に伴い, 医療経費を削減することに注目され, 特に医薬品購入費削減として後発医薬品の採用が多くの医療機関において検討されている. そのために, 今後も医療の質の維持と経費削減のため, 後発医薬品の使用状況および安全性について議論を重ねることで, 安全・安心な医療を達成できるよう継続することが重要であると考える.