医療機関における退院調整専門職配置の可能性に関する全国調査
医療機関に退院計画のシステムづくりを行うために, 退院調整専門職がいない全国の医療機関を無作為抽出し調査を行なった. 調査内容は退院調整専門職の必要性, 期待される役割, 設置の可能性などである. 調査結果は以下の通りである. 68.9%の医療機関は「退院調整専門職が必要である」と回二答した. 専門職にふさわしい職種は「ソーシャルワーカー」と「看護職」であった. 専門職が備えているべき特性は「社会資源, 福祉, 行政に関する知識と経験」,「介護支援専門員」,「医療・看護の知識と経験」,「退院調整能力」であった. 業務内容は「地域や社会資源との連絡・調整」,「院内スタッフとの連絡・調整」,「退院...
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Veröffentlicht in: | 日本農村医学会雑誌 2003/07/30, Vol.52(2), pp.198-204 |
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Hauptverfasser: | , , |
Format: | Artikel |
Sprache: | jpn |
Schlagworte: | |
Online-Zugang: | Volltext |
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Zusammenfassung: | 医療機関に退院計画のシステムづくりを行うために, 退院調整専門職がいない全国の医療機関を無作為抽出し調査を行なった. 調査内容は退院調整専門職の必要性, 期待される役割, 設置の可能性などである. 調査結果は以下の通りである. 68.9%の医療機関は「退院調整専門職が必要である」と回二答した. 専門職にふさわしい職種は「ソーシャルワーカー」と「看護職」であった. 専門職が備えているべき特性は「社会資源, 福祉, 行政に関する知識と経験」,「介護支援専門員」,「医療・看護の知識と経験」,「退院調整能力」であった. 業務内容は「地域や社会資源との連絡・調整」,「院内スタッフとの連絡・調整」,「退院調整」であった. 39.5%の医療機関は「退院調整のシステム化が現実的に可能である」と回答し, 人材等の条件が整えば実現できる可能性が示唆された. |
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ISSN: | 0468-2513 1349-7421 |
DOI: | 10.2185/jjrm.52.198 |