I, II期頭頸部非ホジキンリンパ腫の予後因子

1980年より1994年までに放射線治療を施行した1, II期頭頸部非ポジキンリンパ腫107例を対象とした.治療は, 1980年より1986年までは放射線治療単独, 1987年以後は放射線と化学療法の併用療法を基本として行った.照射線量は, 39~48Gy, 照射野は, 眼窩, 鼻腔副鼻腔初発の場合は腫瘍の浸潤部位を, ワルダイエル輪, 頸部リンパ節等の初発は浸潤部位及び周囲のリンパ節を含めた.化学療法は, 1980年より1984年まではCOP, VEMP等アドリアマイシンを含まないregimenが, 1985年以降は, CHOPが施行された. 107例中, 95例がCRとなった.CRが得られ...

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Bibliographische Detailangaben
Veröffentlicht in:Journal of JASTRO 1997/12/25, Vol.9(4), pp.277-284
Hauptverfasser: 坂出, 耕一, 晴山, 雅人, 大内, 敦, 志藤, 光男, 永倉, 久泰, 森田, 和夫, 原渕, 保明, 形浦, 昭克
Format: Artikel
Sprache:jpn
Online-Zugang:Volltext
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Beschreibung
Zusammenfassung:1980年より1994年までに放射線治療を施行した1, II期頭頸部非ポジキンリンパ腫107例を対象とした.治療は, 1980年より1986年までは放射線治療単独, 1987年以後は放射線と化学療法の併用療法を基本として行った.照射線量は, 39~48Gy, 照射野は, 眼窩, 鼻腔副鼻腔初発の場合は腫瘍の浸潤部位を, ワルダイエル輪, 頸部リンパ節等の初発は浸潤部位及び周囲のリンパ節を含めた.化学療法は, 1980年より1984年まではCOP, VEMP等アドリアマイシンを含まないregimenが, 1985年以降は, CHOPが施行された. 107例中, 95例がCRとなった.CRが得られなかった12例中9例が鼻性T細胞リンパ腫 (進行性鼻壊疽) であった.CR後の照射部位内への再発は, 95例中, わずか鼻性T細胞リンパ腫患者1例にしかみられなかった.原病5年生存率は, ワルダイエル輪: 77%, 頸部リンパ節: 87%, 鼻腔副鼻腔: 47%, 眼窩: 95%で, 鼻腔副鼻腔は, 有意に (p
ISSN:1040-9564
1881-9885
DOI:10.11182/jastro1989.9.277