新型コロナウイルス感染拡大下における世帯人数・世帯収入別食料支出の変化：家計調査の分析から

【目的】新型コロナウイルス感染拡大下 (以下，コロナ禍) の食料支出の変化には，世帯人数・世帯収入による違いがあるかを検討する。【方法】2018～2021年の総務省統計局『家計調査』の世帯の年間収入区分別年次データ (単身，二人以上世帯) を用いた。年間収入200万円未満及び600万円以上のデータを抽出し，属性，消費支出，食料支出とその内訳等を算出した。食料支出は，内食支出 (穀類や肉類などの食材料)，嗜好的支出 (菓子類，飲料類，酒類)，調理食品支出，外食支出に分類した。2018，2019年の平均値をコロナ禍以前とし，2020，2021年の変化を世帯人数×世帯収入の4つの世帯区分で比較した。【結果】コロナ禍が始まった2020年には，4世帯区分全てで外食支出が減少，特に単身600万円以上世帯で減少が大きかった。コロナ禍以前と比べ2020年に内食支出は増加したが，2021年には内食支出は4世帯区分全てで2020年より減少した。調理食品支出は，二人以上600万円以上世帯及び単身200万円未満世帯で2020，2021年とも増加した。【結論】世帯区分に関わらず，コロナ禍以前に比べ，2020年には外食の利用が減り家庭での食事が増えた傾向がうかがえた。内食支出の増加は2021年まで維持されず，調理食品の利用など食事を簡便化する動向も確認された。この変化には，世帯人数や世帯収入により異なる特徴がみられた。