世帯の経済状態と子どもの食生活との関連に関する研究

【目的】本研究は，日本において，世帯収入と子どもの食生活との関連を明らかにすることを目的とした。 【方法】 2013年9～12月，東日本4県6市村の19小学校に在籍する小学5年生（10～11歳）及びその保護者を対象に自記式の質問紙調査を実施した。世帯収入が貧困基準以下の群とそれ以外の群に分け，食事区分ごとの食事摂取頻度，家庭での食品の摂取頻度及び外食の摂取頻度と世帯収入との関連について，χ2 検定を用いて検討した。その後，摂取頻度に関する項目を目的変数とし，説明変数は世帯収入として多変量ロジスティック回帰分析を行った。調整変数は児童の性別，居住地域としたものをモデル1，モデル1に家族構成を加えたものをモデル2とした。 【結果】調査に同意が得られた1,231名のうち920名を解析の対象者とした。χ2 検定の結果，世帯収入群別に有意な差がみられたのは朝食，野菜，インスタント麺，外食の摂取頻度だった。多変量解析の結果，モデル1，モデル2共に，低収入群が低収入以外群と比べて，学校がある日，休みの日共に朝食の摂取頻度，家庭での野菜の摂取頻度および外食の摂取頻度が低く，魚や肉の加工品，インスタント麺の摂取頻度が高かった。 【結論】日本において，世帯収入が貧困基準以下の世帯の子どもは，朝食，野菜，外食の摂取頻度が低く，肉や魚の加工品，インスタント麺の摂取頻度が高いことが示され，世帯の収入と子どもの食生活に関連があることが示唆された。