院内製剤の市販化に向けた日本病院薬剤師会の取り組み
「1. はじめに」現在日本で使用できる医薬品はどのくらいあるのだろうか. 厚生労働省によると, 病院で処方される医薬品や薬局で購入できる医薬品などの総計は約30,000品目もあるとされている. これだけの種類の医薬品があれば, 医療現場の医師や薬剤師は特に不便なく診療を行うことができると思われるかもしれない. しかし現実問題として既存の医薬品では治療に難渋する病状・病態や多様化する個々の患者のニーズに十分対応できているとは言い難い. そこで, 各病院内で薬剤師が医師と協議し, 独自に製剤を調製(院内製剤)しているが, その有効性, 安全性, 経済性, 品質管理などに関して多くの課題を抱えている...
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Veröffentlicht in: | 薬剤学 2012, Vol.72(1), pp.35-38 |
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Format: | Artikel |
Sprache: | jpn |
Online-Zugang: | Volltext |
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Zusammenfassung: | 「1. はじめに」現在日本で使用できる医薬品はどのくらいあるのだろうか. 厚生労働省によると, 病院で処方される医薬品や薬局で購入できる医薬品などの総計は約30,000品目もあるとされている. これだけの種類の医薬品があれば, 医療現場の医師や薬剤師は特に不便なく診療を行うことができると思われるかもしれない. しかし現実問題として既存の医薬品では治療に難渋する病状・病態や多様化する個々の患者のニーズに十分対応できているとは言い難い. そこで, 各病院内で薬剤師が医師と協議し, 独自に製剤を調製(院内製剤)しているが, その有効性, 安全性, 経済性, 品質管理などに関して多くの課題を抱えている. このため日本病院薬剤師会(以下, 日病薬)学術第4小委員会(以下, 本委員会)では, 1996年より広く病院薬剤師からの意見や要望を収集し関連する情報の再構築を通して院内製剤をはじめとする医療現場に必要な医薬品の市販化に向けた活動を続けている. 本稿では, 特に院内製剤を中心とした本委員会の取り組みについて紹介する. |
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ISSN: | 0372-7629 2188-3149 |
DOI: | 10.14843/jpstj.72.35 |