リハビリテーション患者の治療効果と診療報酬の実態調査

我が国の医療においてEBM(evidence-based medicine)が原則となるにしたがい, 診療報酬改定要望でも, 客観的根拠が求められるようになっているのは周知のとおりである. そこで日本リハビリテーション医学会社会保険等委員会は全国調査を実施し, リハビリテーション(以下, リハ)診療に必要な改定要望と治療効果についての関連因子を集計, 分析したので報告する. I. 目的 診療報酬改定への要望の根拠として, (1)専門医の診療報酬改定に向けての要望を集約すること, (2)治療効果(ADL改善率)と関連する因子を明らかにすることを目的に実態調査を行い, 特に1日あたりの訓練量とADL改善率との関係を分析する. II. 調査対象と方法 調査票は, 「A. 病院概要調査票」「B. 患者調査票((1)基本情報調査票, (2)リハプログラム調査票, (3)診療報酬調査票)」「C. 専門医・専従医調査票」の3種類を作成した. 対象は, 日本リハ医学会に所属するリハ科専門医790名と, インターネット上のホームページなどで住所を入手し得た回復期リハ病棟のうち専門医の勤務していない111病院との計901通を郵送した.