大腿骨頸部骨折患者における日常生活自立度の検討

「目的」2000年4月より介護保険法が開始されたが, 同法においては老人の日常生活の自立度を, 障害老人の日常生活自立度判定基準および痴呆性老人の日常生活自立度判定基準によって規定している. 今回, この判定基準に基づいて, 大腿骨頸部骨折患者の治療前後の状態を比較検討した. 「対象および方法」1998年1～12月に当科において手術加療を行った大腿骨頸部骨折患者70例（男性5例, 女性65例）を対象とした. 平均年齢83.0歳（52～99歳）, 骨折型は, 内側型31例, 外側型39例であった. 手術の内訳は, CCHS7例, CHS36例, γ－ネイル1例, エンダー釘2例の骨接合術と人工骨頭置換術24例であった. 介護保険法において, 障害老人の日常生活自立度判定基準として, J,A, B,Cの各ランクに分類し, また, 痴呆性老人の日常生活自立度判定基準としてI,II,III,IV,Mに分類される. 障害のない者とJランクを障害（－）群, AからCを障害（+）群, 痴呆のない者とIを痴呆（－）群, IIからMを痴呆（+）群とした. 「結果」障害の（+）（－）の入院時から退院時にかけての人数比の変化に有意な差が見られた. さらに, 退院時に, 障害（－）・痴呆（－）は24人, （－）・（+）は3人, （+）・（－）は19人, （+）・（+）は24人で, 障害の有無と痴呆の有無の間には, 明らかな有意差が見られた. 「結論」介護保険法に規定される日常生活自立度判定基準を用いて, 大腿骨頸部骨折患者の術後のADLに痴呆が関連することが示唆された.