O-035 超音波による乳がん検診において技師が判定した要精検率の検討

【目的】超音波による乳がん検診において, 技師が判定した要精検率の年度別変化の傾向を明らかにする. 【対象・方法】宮城県対がん協会での平成19～22年度の超音波による乳がん検診受診者, のべ47235人(39歳以下37999人, 40歳以上9236人). 日本乳腺甲状腺超音波診断会議の「超音波による乳がん検診ガイドライン」に基づき技師が検査を行い, カテゴリー2以上と判定した症例を, 医師が判定した. 【結果】がん発見数は56(39歳以下16, 40歳以上40). 技師が判定した平成19～22年度における年度別の要精検率は, 39歳以下では5.5%, 5.1%, 3.8%, 4,0%, 40歳以上では10.3%, 9.6%, 7.4%, 6.6%であった. 技師別の要精検率をみると, 技師ごとにばらつきはあるが, どの技師でも平成19年度に比べ平成22年度では概ね低下した. 【考察】超音波検診の初年度(H19)から開始4年目(H22)にかけて経時的に要精検率の低下がみられたが, これは技師が経験を積みスキルアップしていることによるものと考えられた. 技師別にみると, 検診参加開始時には要精検率が10%を超える技師もいたが, 2～3年目にはどの技師でも要精検率は4～5%程度となり, 経験を積むことで一定の値となることが示唆された.