9. 従業員死因別死亡についての検討

今回我々は某社における従業員死亡のリスクの評価ため在職死亡者の調査をおこなった. 【対象と方法】某社及び関連企業に1997年から2002年までの6年間の間に所属していた従業員約4万人の在職死亡について全国, 所在地県, 他企業と比較した標準化死亡比を算出, 比較した. 【結果】某社従業員は全国や県, その他の企業と比較し有意に総死亡, 悪性腫瘍による死亡が減少していた. 【考察】某社は産業保健活動の大きな1つの目的に従業員死亡の低減を掲げており, いわゆるがん検診などにも非常に力をいれている. 「がん検診の有効性評価に関する研究班」の報告書によれば精度の高いいくつかのがん検診は有効であると記載されており, 今回の結果は精度の高いがん検診を行うことにより従業員死亡が低減できる可能性を示唆したものと思われる.