リハビリテーション職における腰痛実態調査 : ハード・ソフト両側面での施設間腰痛有訴率比較(平成25年度研究助成報告書)

【目的】本研究の目的は,リハビリテーション職の腰痛状況および,各施設における福祉機器の導入状況を把握し,今後の具体的な腰痛予防対策を検討することである。【方法】協力の得られた17施設のリハビリテーション職を対象に,独自に作成した腰痛に関する自己記入式アンケートおよび,施設基準や福祉機器等に関する施設アンケートを実施した。【結果】本研究におけるリハビリテーション職の腰痛有訴率は,377名(52.3%)であった。腰痛予防対策に関する勉強会に参加した者の腰痛有訴率は,有意に低かった。福祉用具の充実度による腰痛有訴率には差がなかった。リハビリテーション職の職種により,腰痛を感じる場面が異なっていた。【結語】リハビリテーション職に対する腰痛予防対策が必要であることが示唆された。また,腰痛予防対策に関する教育の重要性が示唆された。さらに,各職能に応じた対策が必要であることが示唆された。