在宅高齢者の生活活動量を規定する要因

(目的) 在宅高齢者は, 本人の機能や介助者の問題から, 通常の日常生活活動量が減少していることが考えられる. 実際, 我々が実施した調査においても, 臥位時間の生活時間が長く, 各姿勢での運動強度も低運動強度の行動で占められていることが明らかとなっている. 今回の研究は, この活動量の低下が何によって規定されているかを明らかにすることである. 活動量の低下を規定している因子が明らかになれば, 在宅サービスを実施する上での一助になると考えられる, (対象) 大田区在住高齢者で研究の主旨説明を行い, 協力を得られた61名(男性29名, 女性32名:平均年齢70歳±16歳)を対象とした. (方法) 調査期間は, 平成10年9月6日から平成11年9月23日の間の任意の1日とした. 調査項目は, 年齢・Body Mass Index(以下BMI)・握力・膝伸展力・肺活量・歩行能力・細川らによる拡大ADL尺度(以下拡大ADL)・生活活動量を測定した. 生活活動量は, 人間の活動を臥位・座位・立位・歩行の4つに大別し, 各姿勢における行動を運動強度の順に各々5段階(非常に弱い・弱い・中等度・やや強い・強い), に分け, 合計20に分類し調査し, 1日の生活活動量を求めた, 握力と膝伸展力は, 左右2回ずつの測定の最大値を採用した. 歩行能力は, 16mの歩行路を用い, 中央10mでの歩行速度を測定した. 杖・装具など日常使用しているものを用い, 本人の最大の速度にて歩行してもらった. 拡大ADLは, 聞き取りにて行った. 統計処理は, 生活活動量を目的変数とし上記7項目を説明変数とした重回帰分析を行った. (結果及び考察) 重回帰分析の結果, BMI・握力が生活活動量に有意な影響を示した(p