発症6ヵ月以上を経過した脳血管障害患者に対する訓練効果の検討
1992年4月の診療報酬改訂において発症後6ヶ月以降はPTとOTの診療報酬の併用が認められなくなった. 当センターではその期間にとらわれずに日常生活動作の向上にむけ, リハ医のもとコメディカルの組織的な訓練体制をとっている. そこで今回, 発症6ヶ月以上の脳血管障害患者に対する訓練効果を主として起居移動動作の自立度から検討した. 「対象および方法」 対象は1985年4月1日から1994年9月30日までの過去9年半に当センターリハ病棟へ入院した50歳以上の1046症例のうち, 脳血管障害でPTを施行し, 発症から当センター入院までの期間が明らかな797例である. 当センターの入院対象は原則として...
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Veröffentlicht in: | 理学療法学 1995, Vol.22 (suppl-2), p.131-131 |
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Format: | Artikel |
Sprache: | jpn |
Online-Zugang: | Volltext |
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Zusammenfassung: | 1992年4月の診療報酬改訂において発症後6ヶ月以降はPTとOTの診療報酬の併用が認められなくなった. 当センターではその期間にとらわれずに日常生活動作の向上にむけ, リハ医のもとコメディカルの組織的な訓練体制をとっている. そこで今回, 発症6ヶ月以上の脳血管障害患者に対する訓練効果を主として起居移動動作の自立度から検討した. 「対象および方法」 対象は1985年4月1日から1994年9月30日までの過去9年半に当センターリハ病棟へ入院した50歳以上の1046症例のうち, 脳血管障害でPTを施行し, 発症から当センター入院までの期間が明らかな797例である. 当センターの入院対象は原則として65歳以上の高齢者で他施設からの紹介転入院例である. 対象者の内訳は脳梗塞530例, 脳出血216例, クモ膜下出血41例, その他10例, 男性381例, 女性416例, 左片麻痺338例, 右片麻痺378例, 両側麻痺48例, 明らかな麻痺を認めないもの33例で, うち再発は147例(18.4%)であった. |
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ISSN: | 0289-3770 |