運動教室終了後の運動継続を促す郵送支援: 混合研究法を用いた有効性に関する要因の抽出

「I 目的」多くの高齢者が加齢に伴う体力低下に不安を抱いている(厚生労働省, 2016). 身体活動や運動は高齢期の自立に必要な身体機能の保持・向上に効果的である(Stenholm et al., 2016). 一方, その効果は運動中止により消失しやすいことから(Bosquet et al., 2013), 長期的な運動継続は高齢期の健康づくりにおける重要課題の1つである. 自宅での運動継続に関するシステマティックレビューとメタ分析によると(Simek et al., 2012), 継続している高齢者の割合は21%と低い. 運動教室のような対面支援でないと, 運動継続が困難になるが(Spink et al., 2011), 高齢者人口が増え続ける本邦で対面支援を維持するには限界がある. 非対面での支援による効果はまだ検証すべき点が多く(Richards et al., 2013), 郵送支援は非対面支援の1つとして有望視されている(Foster et al.,2013; Jenkins et al., 2009).