横浜市における老人介護施設の増加が及ぼすCPA搬送への影響とその臨床的特徴
2005年,2006年に横浜市内で発生したCPA症例の救急要請場所を1)介護老人施設(以下,施設),2)一般住宅,3)その他に分けてその動向を検討した。また,CPAの事後検証を行った症例の死亡原因を推定し,その特徴を検討した。2005年,2006年に搬送されたCPA症例数は2,977例,3,008例であった。搬送症例数は,2006年には2005年の100.1% となったが,施設からの割合は298例(10.0%)から344例(11.4%)に微増し,一般住宅の割合は2,228例(74.8%)から2,171例(72.2%)に微減した。施設では不搬送例の割合はそれぞれ8/306(2.6%),19/36...
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Veröffentlicht in: | 日本臨床救急医学会雑誌 2008/08/31, Vol.11(4), pp.385-391 |
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Format: | Artikel |
Sprache: | jpn |
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Online-Zugang: | Volltext |
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Zusammenfassung: | 2005年,2006年に横浜市内で発生したCPA症例の救急要請場所を1)介護老人施設(以下,施設),2)一般住宅,3)その他に分けてその動向を検討した。また,CPAの事後検証を行った症例の死亡原因を推定し,その特徴を検討した。2005年,2006年に搬送されたCPA症例数は2,977例,3,008例であった。搬送症例数は,2006年には2005年の100.1% となったが,施設からの割合は298例(10.0%)から344例(11.4%)に微増し,一般住宅の割合は2,228例(74.8%)から2,171例(72.2%)に微減した。施設では不搬送例の割合はそれぞれ8/306(2.6%),19/363(5.2%)と一般住宅やその他に比べて有意に少なかった(p |
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ISSN: | 1345-0581 2187-9001 |
DOI: | 10.11240/jsem.11.385 |