横浜市における老人介護施設の増加が及ぼすCPA搬送への影響とその臨床的特徴

2005年,2006年に横浜市内で発生したCPA症例の救急要請場所を1)介護老人施設(以下,施設),2)一般住宅,3)その他に分けてその動向を検討した。また,CPAの事後検証を行った症例の死亡原因を推定し,その特徴を検討した。2005年,2006年に搬送されたCPA症例数は2,977例,3,008例であった。搬送症例数は,2006年には2005年の100.1% となったが,施設からの割合は298例(10.0%)から344例(11.4%)に微増し,一般住宅の割合は2,228例(74.8%)から2,171例(72.2%)に微減した。施設では不搬送例の割合はそれぞれ8/306(2.6%),19/36...

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Veröffentlicht in:日本臨床救急医学会雑誌 2008/08/31, Vol.11(4), pp.385-391
Hauptverfasser: 山本, 俊郎, 鈴木, 範行, 伊巻, 尚平, 葛目, 正央, 木下, 弘壽, 道下, 一朗, 中澤, 暁雄, 関根, 和彦, 麻生, 秀章, 菊池, 清博
Format: Artikel
Sprache:jpn
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Beschreibung
Zusammenfassung:2005年,2006年に横浜市内で発生したCPA症例の救急要請場所を1)介護老人施設(以下,施設),2)一般住宅,3)その他に分けてその動向を検討した。また,CPAの事後検証を行った症例の死亡原因を推定し,その特徴を検討した。2005年,2006年に搬送されたCPA症例数は2,977例,3,008例であった。搬送症例数は,2006年には2005年の100.1% となったが,施設からの割合は298例(10.0%)から344例(11.4%)に微増し,一般住宅の割合は2,228例(74.8%)から2,171例(72.2%)に微減した。施設では不搬送例の割合はそれぞれ8/306(2.6%),19/363(5.2%)と一般住宅やその他に比べて有意に少なかった(p
ISSN:1345-0581
2187-9001
DOI:10.11240/jsem.11.385