アンケート調査に基づく東海・北陸地区における持続血液浄化療法の現状

CHDF（continuous hemodia filtration）を代表とする持続的血液浄化療法（continuous blood purification therapy:CBP）は，renal indicationのみならず，重症急性膵炎や肝不全等のnon renal indicationにも適応拡大され，集中治療では必要不可欠な治療と言える。しかし，各学会からの明確な施行条件等の基準がなく，各施設，条件や膜の選択等試行錯誤しながら実施されているのも現状である。今回，平成29年度に東海地区及び北陸地区一部を対象に東海CHDF技術検討会にて実施したアンケート調査を基にCBP施行条件・管理方法についての現状を検証した。アンケート内容は，年間症例数，使用膜，施行条件，施行中の管理，活性化凝固時間，CEの当直体制の項目を加えた全30項目とした。アンケートの回収施設は，愛知・岐阜・三重・静岡の69施設，北陸地区の14施設で合計83施設であり，年間症例数の違いがあるものの，急性期における様々な疾患に適応されていたと推測される。施行条件，プライミングの方法及び症例による違いはあるが，管理方法等一定の方向性は見出せた。一方，施行中の薬剤交換，条件変更，トラブル対応などの管理は，臨床工学技士が関与している施設が多く，臨床工学技士が常に関わり適切な管理を行なうための一端を担っていると考えられた。今後も我々臨床工学技士の24時間管理体制やCBPの標準化にも積極的に関与すべきと示唆された。