日本放射線腫瘍学会将来計画委員会による国内休日照射実態調査の報告

平成13年度JASTRO将来計画委員会では, その将来計画活動の一貫として, 国内休日照射の実態調査を行った. 近年放射線治療において, その総治療期間の延長が治療成績の悪化に結びつく疾患のあることが指摘されている. 今回の調査では, 特に長期の連続休暇の存在する4, 5月のいわゆる「ゴールデンウイーク」と12, 1月のいわゆる「年末年始休暇」に限定し国内130施設からの返答を集計した. その結果, 過去に休日照射を行った実績の有る施設は53%であり, 今後予定している施設も48%であった. しかし, これらの施設においても休日照尉の適応基準は統一されておらず, 特定の職員に負担が集中するとか, 給与や待遇が不十分である, などの問題点が見られた. 今後に休日照射が国内治療施設において一般化するためには, 職員 (特に治療放射線技師) の充足, 休日照射出勤者への給与待遇の整備, 学会による休日照射指針の作成, などが求められている.