理学療法士の法と論理に対する関心

【目的】日本の理学療法士(以下PT)が「倫理」問題にどれだけ関心を持っているのかを知るためアンケート調査を行った. 【方法】アンケート対象は, 日本理学療法士協会発行の会員名簿(平成9年度版)より, ランダムに「医療施設」, 300施設を抽出した(小児の問題は倫理的に特殊と考え, 小児専門病院は除外した). アンケート形式は郵送による回答選択方式(一部自由記述). データは経験年数5年毎で集計し, 一部はクロス集計(2×2)にて統計的解析を行い, Fisherの危険率5%以下を有意な分布の偏りとした. 【結果】300施設のうち回答があったのは100施設. 回収率は33.3%. このうち2件は記述に不備があったため除外・総数98件を検討した. PT内訳は, 男性74, 女性:24人, 平均年齢35歳:(21歳-58歳). 経験年数は平均11.6±7.7年で, なんらかの役職に付いている者が56人(57.14%)であった. 施設内訳は, 一般病院が77施設(79.4%), 大学病院12, 精神病院1, その他として長期療養型病床群を含む老人病院が8施設であった. 病院規模は, 病床数平均354.1±238.7床(50-1200床)で, 理学療法施設認可は「I」が26施設, 「II」が64施設, 「III」が4施設, 「認可なし」が1施設であった. またリハビリテーション科スタッフ数は, 総数で平均12.0±9.5人で, PT数のみでは平均5.7±4.3人(1人-22人)であった. 「倫理学」に興味があると答えたのは45名(45.9%), 「倫理学」を学んだことがある者は55名であった. 「倫理学」の受講経験と「論理学」への興味との間に関係は認められなかった(P=0.22). 医療における倫理問題に対して54名(55.1%)が興味ありと答えた. 理学療法における「論理」研究については, 49名(50%)が「非常に重要」と答えたが「あまり重要とは思わない」が10名, 「興味が無い」が4名いた. 「理学療法の臨床過程に倫理問題が含まれるか否か」という質問では, 73名(74.5%)が「含まれる」と答えたが, 「含まれない」と答えた者も21名存在した. 実際に問題を列記できたのは全体の約1/4(25名)にとどまった. 施設で患者とのトラブルについてオープンに話し合う場が設定されているか否かを訊ねたところ, 「設定されている」施設が23施設(32.05%)あった. 施設での取り組みの有無と, 倫理への関心の有無は強い関係性を示した(P